社宅に必要な家電のラインナップと選び方
単身赴任者や新入社員が過ごす社宅・社員寮において、どのような家電を用意すべきでしょうか。
ここでは、最低限揃えるべき家電から満足度を高めるアイテム、そして失敗しないスペックを解説します。
社宅に必須・基本家電3点セット
日常生活を営む上で欠かせない、生活家電の3大アイテムです。
これらがあるだけで、入居当日から自炊や洗濯が可能になります。
2ドア冷蔵庫（容量：150L前後）
単身向け社宅では上が冷蔵室、下が冷凍室になっている2ドアタイプが標準的です。
外食中心の方なら100L程度で十分ですが、自炊を少しする方が入居するケースも踏まえて150L前後のサイズがおすすめといえます。
機種を選定する際は設置スペースに収まるかや、ストレスなく使用できるよう扉の開閉方向の確認が必要です。
全自動洗濯機（容量：6.0kg前後）
単身者の1〜2日分の衣類を洗うなら5.0kg程度の容量で十分ですが、まとめ洗いをする社員を想定して6.0kg前後の容量のモデルを選びましょう。
ドラム式洗濯機と比べて、縦型なら設置場所や給水蛇口の制約を受けにくく、日常のお手入れも簡単です。
電子レンジ（単機能）
社宅用途では、多機能なオーブンレンジよりも操作がシンプルで故障しにくい単機能タイプがおすすめです。
弁当の温めや冷凍食品の解凍という単身者向けの用途に特化することで、コストが抑えられるほか、故障のリスクも抑えられます。
より必須になる照明器具とエアコン
照明器具・エアコンは、最初から部屋に付いていると思われがちですが、物件次第であり、手配しなければならないケースは少なくありません。
入居直前にあわてないために、物件の設備状況を事前に確認しておきましょう。
照明器具（LEDシーリングライト）
居住スペースに設置する基本照明です。
長寿命で省エネ設計のLED式なのはもちろん、使い勝手がよくなるリモコン付のものや、快適性が増す調光機能付のものを用意しておくと喜ばれます。
エアコン（主に6畳用）
季節によっては照明器具と同等か、それ以上に重要な家電設備です。
設置する空間と同じサイズのものを選ぶのが一般的ですが、8畳用など少々大きめのサイズのものを設置してもランニングコストは大きく変わりません。
社員の満足度が上がる家電・設備機器
生活に必要な家電に加えて、次の家電や備品が社宅に揃っていると、入居した社員の満足度が大きく向上します。
掃除機（スティック型）
手狭になりがちな社宅では、省スペースで収納できるスティック型掃除機が好評です。
気になったときにサッと使える、コードレス式ならなお良いでしょう。
IHヒーター
自炊がメインではなくても、あるに越したことはない調理器具です。
自炊をメインにしたい方向けならガスコンロも良いですが、LPガスと都市ガスのどちらが引かれているかを確認してください。
液晶テレビ（24〜32V型）
6畳程度の居室スペースなら、圧迫感のない24〜32V型程度が適正です。
家具や生活小物も揃えるのが理想
上で見た家電に加えて、次の備品が揃っていると、入居者の満足度はよりアップします。
- シングルベッド・マットレス
- デスク・チェア
- テレビボード
- 寝具一式
- カーテン
シングルベッド・マットレスや寝具一式、カーテンが新品なら、衛生面を気にされる方の入居でも安心です。
社宅に家電を揃えておく3つのメリット
「家電は社員自身に買い揃えてもらえばいいのでは？」と考える方もいるかもしれません。しかし、企業が社宅に家電を完備することには、会社経営において大きなメリットが存在します。
① 赴任者の初期費用と準備負担を軽減できる
家電製品を揃えておくことは、福利厚生と採用力の強化につながります。
新入社員や異動を命じられた社員にとって、家電を一から買い揃える金銭的負担は決して小さくありません。
また、忙しい業務の合間に家電量販店へ足を運んだり、引っ越しの準備を進めたりするのは大きなストレスです。
社宅に家電が完備されていれば、スーツケースひとつで快適な生活を即日開始できるため、社員の満足度が大幅に高まります。
採用市場においても、生活環境のサポートがある企業として訴求できます。
② スピーディーな人員配置が可能になる
「来月から支社へ赴任して欲しい」「3ヶ月限定のプロジェクトへ人員を派遣したい」など、企業運営には急な人員配置の変更がつきものです。
事前に家電が揃っている社宅が用意されていれば、手配待ちによるタイムロスが発生せず、人事発令から現地着任までの期間を大きく短縮できます。
急な異動が可能になり、組織の機動力を高めることが可能です。
③ 社員移動に伴う引っ越し費用の削減
引っ越し準備は社員の負担ですが、かかる費用は会社負担になるのが一般的です。
異動のたびに大型家電の輸送が伴うと引っ越し費用が高額になり、会社側の負担が増大します。
あらかじめ社宅に家電を完備しておけば、社員の移動費用は身の回りの衣類や小物の輸送費のみで済むため、会社全体の引っ越しコスト削減につながります。
購入・リース・レンタルの仕組みと特徴
社宅に家電を揃える重要性を理解した上で、次に考えるべきは調達方法です。
「購入」「リース」「レンタル」の3つがありますが、それぞれの仕組みと特徴を理解しておきましょう。
購入
家電量販店やECサイトなどから自社で備品を購入し、会社の固定資産や消耗品として所有する方法です。
- 特徴：買い切りで調達する
- 費用：初期投資が大きい
- 期間：5年以上の超長期利用
リース（ファイナンス・リース）
自社が選定した新品の家電製品を、リース会社が代わりに購入し、企業に対して中長期（一般的に4年以上）にわたって貸与（リース）する仕組みです。
- 特徴：リース会社が購入して賃貸する
- 費用：初期費用を抑えられるが、毎月一定のリース料が必要
- 期間：4年以上の長期固定運用（法定耐用年数に基づく）
法人向けレンタル
レンタル会社があらかじめ保有している在庫商品の中から、必要なアイテムを必要な期間（3ヶ月〜3年程度）だけ借りて利用します。
- 特徴：レンタル業者の在庫を賃貸する
- 費用：初期費用を抑えられるが、毎月一定のレンタル料が必要
- 期間：3ヶ月〜3年程度の短中期運用
知っておくべき「購入」と「リース」の落とし穴
「長く使うなら購入が安そう」「毎月の支払いを抑えるならリースがスマート」と思われがちです。
しかし、社宅運用においては、目に見える金額以外の管理コストや契約上のリスクという落とし穴が存在します。
【購入の落とし穴】所有に伴う見えない人件費と管理コスト
家電製品を購入して備品として所有すると、本体の代金以外にご担当者様の負担が発生します。
使用する前の準備作業
新品の家電の搬入・設置には、購入先次第でコストがかかります。
たとえば洗濯機を購入した場合、一部ECサイトでは配送や設置に費用が掛かるほか、段ボールなど梱包材も回収してくれません。
販売価格だけで購入先を決めるのではなく、それ以外のコストも考慮せねばなりません。
故障発生時の調整作業
冷蔵庫が冷えないなどの不具合が入居者から連絡された場合、保証書を探し出し、メーカーや修理業者に連絡し、訪問修理の日時調整を行う必要があります。
修理期間中の代替機の手配も、ご担当者様が行わなければなりません。
家電リサイクル法に基づく処分手続き
冷蔵庫・洗濯機・テレビ・エアコンなどは、家電リサイクル法に則って廃棄せねばなりません。
自治体では回収してくれないので、専門業者を別途手配して費用を支払う必要があります。
【リースの落とし穴】与信審査・スケジュール遅延・途中解約不可
金融取引に近い性質を持つリースには、社宅運用に必要なスピード感と相反するハードルがあります。
与信審査と手続きの時間
リース契約を結ぶには、リース会社による事前審査が必要です。
決算書の提出などが求められ、審査結果が出るまでに数日から2週間程度かかるので、来週から入居させたいという急な社宅手配には間に合わない可能性があります。
商品の選定と見直しの手間
リース会社は在庫を持っているわけではないため、自社で希望する家電製品を選定したり、見積書を取り寄せたりする手間がかかります。
また、選定後もリース会社による審査があるため、希望がそのまま通るとは限りません。
原則として途中解約が認められない
リース契約は、期間中の途中解約が原則不可となっています。
一般的な家電製品のリース期間は4年以上なので、1〜2年で不要になった場合でも、残りの期間のリース料を払い続けるか、高額な解約違約金を一括支払いする必要があります。
【状況別】自社に最適な家電調達手段の選び方
会社の事情はそれぞれ異なるため、社宅で使う家電製品の調達先に、正解が存在するわけではありません。
事情に合わせて最適な選択を行うための、判断基準を整理しました。
購入が向いているケース
- 5年以上の超長期にわたり、該当の社宅や社員寮を固定運用することが確定している場合
- 専任のご担当者様を置けるなど、故障対応や廃棄手続きを自社で行える場合
- 購入費用を減価償却の対象とし、資産として自社で所有したい場合
リースが向いているケース
- 特定のモデルを指定して、新品で設置したい場合
- 4年以上の長期運用が前提であり、期間中に不要になる可能性が低い場合
- 一括支出を避けて、毎月の経費として支払いを平準化したい場合
（会計処理は経理・税理士にご確認ください）
レンタルが向いているケース
- 単身赴任や期間限定プロジェクトなど、運用期間が3年程度の短・中期の場合
- 家電の選定や設置、故障対応、撤去にかかる業務負担を減らしたい場合
- 家電とあわせて、家具や寝具、照明器具まで急ぎ（配送は決済後7日以降）で揃えたい場合
レンタルを活用した備品調達～回収の流れ
近年、事情に合っていることを理由に、社宅・社員寮の備品調達で「レンタル」を有効な選択肢として活用する企業が増えています。
実際にレンタルサービスを利用して社宅・社員寮の備品を揃えた場合の流れを、弊社・ファストレンタルを例に見ていきましょう。
1. Webサイトから商品を選んで注文・見積書発行
事前の審査やヒアリング、打ち合わせは不要です。
社宅向けの商品を集めたファストレンタルのWebページから、必要な家電と使用期間（3ヶ月、6ヶ月、1年、2年、3年）を選んで注文を完了してください。
社内決裁や経理処理もスムーズ
法人様向け見積書が必要な方はカートページから、インボイス対応領収書はマイページから発行できます。
クレジットカードやデビットカードで決済してください。
大量注文や長期契約にも対応
大量注文や長期契約のケースでは、お得なプランが適用される場合もあるので、お問い合わせフォームよりご相談ください。
ファストレンタルの取り扱い商品
2ドア冷蔵庫や全自動洗濯機、電子レンジなどの基本家電をはじめ、エアコン、シーリングライトなどの設備機器、掃除機、IHヒーターなど、社宅向きの家電を幅広くカバーしています。
シングルベッド・マットレス、デスク・チェア、テレビボード、寝具一式、カーテンなど、社宅向きの家具類もあわせてご覧ください。
2. 専門スタッフによる配送
選択・決済いただいた商品は、決済日から7日以降の配送希望日をご指定ください。
エアコンを除く家電製品の設置・接続は、専門スタッフが行いますので、ご担当者様がすることは受け渡しと作業の立ち合いだけです。
- エレベーターのない建物の3階以上や、内階段のある建物への配送の場合は、建物入り口前でのお渡しとなります。
- 配達時にご不在の場合、再配達には5,500円が必要になるのでご注意ください。
- エアコンのみ別業者による配送です。標準工事はレンタル料金に含まれていますが、配管延長など追加工事は別料金となります。
- ベッドやデスクなどの家具の組み立ては有料オプション（3,300円）となっているほか、カーテンの取り付けは行っておりません。
3. 入居中のアフターサポート
レンタル中の家電製品が故障したら、お問い合わせフォームから連絡してください。
入居者の不注意や誤った使用による故障を除いて商品を交換するので、ご担当者様が保証書を探したり修理業者を手配したりする手間は不要です。
4. 不要になった際の回収
社員の退去が決まったら、回収希望日をマイページから連絡してください。
回収日は連絡から7日以降の希望日を指定します。
- 即日など急ぎの回収はできませんのでご了承願います。
- あらかじめ申し込んだプラン期間（3ヶ月〜3年など）の料金は、途中返却となった場合でも返金対象外となります。
- 途中解約のリスクを最小限に抑えるためにも、社宅の予定運用期間に合わせた適切なプラン期間の選択がポイントです。
まとめ
社宅や社員寮に家電をあらかじめ揃えておくことは、社員との信頼関係の構築や急な異動への対応、引っ越しコストの削減に有効です。
しかし、従来の調達方法である「購入」や「リース」は所有管理の手間や解約制限といったコストやリスクが存在します。
これに対して「レンタル」は、導入費用を抑えるだけでなく、選定・設置から故障対応、退去時の一括回収までをワンストップで完結できる点が強みです。
愛知・岐阜・三重で営業するファストレンタルなら、Web上で完結し、家電製品の配送・設置から回収までサポートいたします。
社宅の家電調達コストと現場の業務負担を削減したいご担当者様は、ぜひお気軽にご相談ください。
